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雨の日はスポーツクラブで汗を流そうと

土曜日は朝から雨だった。こういうことは気分も憂鬱になる。それで娘二人を連れてこれは、このところご無沙汰だったスポーツクラブに行ってみた。昨年、我が家の近くにできた新しいスポーツクラブ、ジム、スタジオ、プール、入浴施設が揃っている。ここでは、会員にならなくても、自由に利用することができます。三人でヨガのクラスをして、プールで泳ぐ教育システムを使用したりして汗を流し、サウナでくつろいで帰ってきた。
サッカーユニフォームを着ている時間は非常に良いことですね。サッカー選手が、90分間走り続けていても、非常に快適に着続けることができるのがサッカーのユニフォームですから、当然普通の着ていても良いフィット感ですね。そんなサッカーのユニフォームには最高の時間を過ごすためのアイテムにもなっています。
　自民党は30日午後、国会内で参院特別議員総会を開き、中曽根弘文参院議員会長が小坂憲次参院幹事長ら主要幹部3氏の続投を提案した。しかし、小坂氏の留任に異論が相次ぎ、結論は先送りとなった。中曽根氏は9月中に改めて総会を開いて決着させたい考えだが、人事案を見直すことも視野に入れざるを得ない状況だ。
　総会で中曽根氏は、小坂氏のほか、脇雅史参院国対委員長、山本一太参院政審会長の続投案を提示。出席議員からは、小坂氏が衆院からのくら替え直後に参院幹事長に就いたことを念頭に、「参院で尽力されたベテランを活用すべきだ」といった意見が続出した。総会後、中曽根氏は記者団に「いろいろな意見を参考にもう一度承認を求めたい」と述べた。　

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　野田新首相は３０日の記者会見で、２００５年の質問主意書でＡ級戦犯は「戦争犯罪人にはあたらない」との考えを示し、韓国メディアなどが反発している問題について、「主意書は法的立場の確認をした。私は政府の立場なので、出てきた答弁書を踏まえた対応をしていきたい」と述べた。

　０５年１０月２５日付の政府答弁書では、Ａ級戦犯について、「極東国際軍事裁判（東京裁判）に規定する平和に対する罪等を犯したとして有罪判決を受けたことは事実である。我が国は同裁判を受諾している」とする一方、「我が国の国内法に基づいて言い渡された刑ではない」としている。

　東海テレビ放送（名古屋市）が今月４日の情報番組「ぴーかんテレビ」（打ち切り）で岩手県産米を中傷するテロップを放送した問題で、同社検証委員会は３０日、浅野碩也社長に「生放送を行う体制になく、危機管理やチェック機能が働かなかった」などとする報告書を提出した。記者会見した浅野社長は「再生委員会を立ち上げ、いろんな角度から経営計画を見直す」と述べた。

　検証報告書は、３０日午前に放送した検証番組と並行して作成。スタッフの人手不足や超過勤務、コミュニケーション不足などにより「看板番組を制作する現場は疲弊し、安全に生放送を行う体制になかった」と結論づけた。ぴーかんテレビの文字や映像の誤りは０８年までは年１０件程度だったが、昨年は４２件、今年も半年で２２件に上っていたと指摘した。

　再発防止策として、体質改善に向けた施策を実施する「再生委員会」（仮称）と外部の有識者でつくる「オンブズ東海」（同）の設置を提言した。

　中傷テロップは５０代の男性制作会社員（２８日付で懲戒解雇）が「ふざけた気持ちで」作成。検証委特別委員の音好宏・上智大教授は「この社員は多くの作業をする中で今回のことについて強く認識せず、（女性アシスタントプロデューサーからの）訂正依頼も認識していなかった」と説明した。

　浅野社長は「東海テレビを再生するため先頭に立って進んでいくのが責任だ」と述べ、辞任する考えがないことを強調した。【山田泰生】

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　将棋の広瀬章人王位に羽生善治二冠（王座、棋聖）が挑戦する第52期王位戦7番勝負の第6局が、29日から神奈川県秦野市の陣屋で行われ、30日午後7時11分、122手で後手の羽生が勝ち、3勝3敗とした。持ち時間各8時間のうち、残りは広瀬1分、羽生6分。最終局は9月12、13日に、再び同所で行われる。　

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　東京電力は３０日、福島第１原子力発電所事故の損害賠償をめぐる算定基準を公表した。政府指示による避難費用のうち、同一県内の移動交通費は１人１回当たり５千円の定額を支払い、宿泊費は１泊８千円を上限にした。文部科学省の原子力損害賠償紛争審査会が今月５日に決定した中間指針に沿ったものだが、風評被害に関する事故の影響度合いの算定率は、「検討中」として先送りした。

　個人に対しては、９月１２日をめどに請求用紙の発送と受け付けを始め、１０月の支払いを目指す。想定する対象は５万６０００世帯の１５万人。法人や個人事業主には、９月中をめどに請求用紙を発送する。

　事故が依然、収束していないため、初回の賠償請求対象期間は、事故発生の３月１１日から８月末までで、その後は３カ月ごとに請求受け付けと支払いを行う。

　紛争審査会は風評被害の救済に関し、農林水産業も認定したが、東電は根拠となる市場価格の下落率などについて具体的な数値を示さなかった。観光業は全国からの請求が予想され、東電の広瀬直己常務は「対象企業数は４０万〜５０万とみているが、どれだけ積み上がるか分からない」とした。

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