ペパーミントのお悩み相談

webデザイナーは司令官

美術大学を卒業し、無料のwebデザイナーをしている知人がいます。もちろん、インターネットのサイトをデザインする仕事。イラストレーターとフラッシュプロのデザイナーが、やはりフリーは別に活動しているので、それらの下請けに出して、webデザイナー自身は、指導者のような形に仕上げていくようです。そんなところに美大で培った人​​脈が生きる告げました。
Web制作に私からのレビューをさせていただきます。 Web制作に必ず必要になるポイントがあります。要点を抑制すると、人気のサイトを作成できるかもしれません。 Webを作る上で、やはり重要なのは人の名にそのドメインではないでしょうか。ドメインがどのように覚えやすいのだろうか。それが最も重要なことだと思っています。
　「地球外生命体が存在している証拠はありません」――ホワイトハウスが、国民から寄せられた宇宙人に関する陳情に“マジレス”している。

　ホワイトハウスはネット上で国民からの陳情を受け付けており、この回答は「政府は、地球外生命体が人類と接触していることを正式に認めてほしい」という陳情に対するもの。

　「米政府は、地球外に生命が存在している、あるいは地球外の存在が人類に接触したという証拠をつかんでいません。さらに、国民の目から証拠が隠されていることを示唆する信用できる情報もありません」

　とはいえ、ホワイトハウスは地球外生命体が存在する可能性を否定しておらず、「地球外に生命が存在し得るかどうかを理解するためのプロジェクトが多数進んでいます」とし、SETI（地球外知的生命体探査）やケプラー宇宙望遠鏡などの取り組みを例に挙げている。

　多くの科学者は、統計的に見て、宇宙に無数にある星の中に、生命が存在する星がある可能性は非常に高いと考えている。その一方で、距離を考慮すると、われわれがそうした生命と接触する可能性はきわめて低いともみている。「しかし、それは統計であり推測です。実際のところ、地球外生命体の存在を示す確たる証拠はないのです」とホワイトハウスは述べている。

　米国では政府や軍が地球外生命体との接触を隠ぺいしているとの陰謀説が一部で根強く信じられている。

千葉県の幕張メッセで開催された自転車の展示会「サイクルモード インターナショナル」。GARMINは、サイクルコンピューター『Edge800J』、『Edge705』、『Edge500』のほか、ペダル内蔵型パワー計『Vector』を中心とした展示を行った。

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GARMINのサイクルコンピューターは、タッチパネル式ディスプレイを採用したフラッグシップモデル『Edge800J』。ナビゲーションシステムやトレーニングメニューを搭載したオールインワンモデル『Edge705』。ナビを排して軽さを追求したモデル『Edge500』と、3つのモデルを用意する。

サイクルコンピューターを巡っては、各社の動きも活発となっており、前回は参考出品としていたパイオニアも2月発売予定の通信ナビ『ポタナビ』などを出展。新たにナビタイムジャパンが、スマートフォンを自転車ナビとして活用する『自転車ナビタイム』を出展、自転車初心者などライトユーザーを意識した展示を行っている。

国内でGARMIN製品を取り扱ういいよねっとの田中徳光氏は、「各社がサイクルコンピューターを出展していますが、GARMINでは、サイクルコンピューターのほか、ケイデンス計、スピード計、パワー計測器といった周辺機器まで、トータルでプロフェッショナルなモデル作りを追求しています」と語る。

同ブランドのターゲットについて、田中氏は「GARMINブランドとしては、レースで本格的に自転車をやられる方など、そういったところをターゲットにしていきたい」と述べた。

同ブースでは参考出品のVectorを体験できたが「今回は、ペダル内蔵型パワー計“Vector”を中心にした展示ブースを作っております、サイクルコンピューターのEdge800JもVector対応のものを用意して、実際の動きを体感してもらおうと考えました」（田中氏）と、実際に体験してもらいユーザーの声を拾うといった狙いがあるようだ。

《レスポンス 椿山和雄》


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GARMIN Edge 特別編集


　NTTコミュニケーションズ主催のイベント「NTT Communications Forum 2011」が10月28日、帝国ホテル東京で開催され、注目セッションの1つとしてIT系メディアが参加する「グローバルICT討論会」が行われた。企業のグローバル化とICT活用をテーマにしたセッションは公開形式で実施され、多数の企業関係者が来場。来場者はメディア各社による白熱した議論に耳を傾けていた。

　国内市場の縮小や歴史的な円高などを背景に、日本企業の間で海外市場への進出が大きな関心事になっている。海外でビジネスを成功させるには、安定した事業基盤の確立が不可欠であり、ICT（情報通信技術）が重要な役割を担う。しかし、ICTをどう活用すべきかという点で課題に直面する企業は多い。討論会ではグローバルビジネスを成功に導くためのICTの“勘所”について、4つの視点で活発な議論が交わされた。

　第一の視点が「震災後のICT戦略」である。モデレーターを務めるアイ・ティ・アール（ITR）の舘野真人シニア・アナリストが、「震災によってICTインフラに関わる多くの問題が浮き彫りになったのではないか」と提起した。

　東日本大震災は、ネットワークの断絶やコンピュータの損壊といった甚大な被害を企業のICTインフラにもたらすこととなった。このために事業を中断せざるを得ないなどのケースが多発し、ICTにおける災害復旧（DR）や事業継続性計画（BCP）の強化という課題が表面化したという。これは海外で安定したICTインフラを実現することにも関わってくる。

　安定したICTインフラの実現では、自然災害ばかりではなく、政治的、社会的な情勢の変化にも目を向けねばならない。それには技術面に加えて、テレワークに代表される新たな業務形態の導入といった技術以外の環境面の整備も欠かせない。

　次に第二の視点が「グローバルICTガバナンスのあるべき姿」だ。ITRが実施した調査によれば、海外進出を検討する一番の理由が「現地市場の獲得」であり、進出先地域とIT投資の重点地域が重なる傾向もみられた。企業の海外進出には、現地に自社の拠点を構築するケースや、現地企業を買収するなどの形があるが、ICTにおいては新たに組み入れられる情報システムをどう運用していくかという課題がある。

　現状では多くの企業が本社（日本）を中心としたグローバルの情報システムの運用管理体制を構築している。しかし進出先の拡大などによって、将来的には日本を中心とした体制では通用しないと考える企業が少なくない。日本をグローバルビジネスの一部として見た場合での、情報システムのあるべき姿とは何か、それをどう実現していくか――IT部門における悩みごととなり始めた。

　第三の視点が「グローバル戦略とクラウドの価値」である。第二の視点で提起されたように、グローバルビジネスにおける理想的なICTインフラの実現には課題が山積している。仮に海外の情報システムも自社で運用するとなれば、コストも大規模になるだろう。これを抜本的に解決する手法として注目されるのがクラウドというわけだ。

　だが、その活用に当たっては世界中で利用可能な“標準”を確立しなくてはならない。これには豊富なノウハウや知識が欠かせず、特にこれからグローバル進出をしようと考える企業にとっては、大きな障壁にもなりかねない。ここで第四の視点である「グローバル・パートナー」がカギとなる。

　グローバルビジネスでの理想的なICTインフラを実現するには、世界各地の情勢を知り、企業の経営戦略と整合性の取れたIT戦略の遂行を支援できるパートナーの協力を得ることが不可欠だ。それでは自社にとって最適なパートナーはどのように選ぶべきなのだろうか――。

　討論会で示された4つの視点に対し、メディア各社は数多くの興味深い提言を行っている。その詳しい模様は追って紹介するので、ぜひ注目していただきたい。