ペパーミントのお悩み相談

物置き場になっている部屋のソファ

部屋に二人掛けソファ。アームレストの部分が楽できるので、足を伸ばして寝転がることもできます。が、最近のソファーはアーカイブされてしまい、誰も座ることができない状態。荷物がたまってくると整理はあるが、それでも数ヶ月後に回復。今ではソファに毎日眠ることにするしか方法がない気がします。
ベッドの上でカーテンのようなものをダウンロードしてみたいと思っています。名前を調べれば、蚊、インターネットや天蓋付きのベッドなどの名前が出てきます。現代は、昔憧れて、彼らは手頃な価格と同様に、彼らが出回り求めやすくなっていると考えています。分からなかったが、思ったより簡単に求めることのようで購入してみたいと思いました。
　矢野経済研究所は12月10日、「照明市場に関する調査結果」を発表、2010年の照明総市場（一般照明用途）は前年比2.7％増の7420億円と、2年ぶりに増加すると見込んだ。

【拡大画像や他の調査結果を含む記事】

　同研究所では「2008年秋以降の景気悪化の影響で、建築物の新設着工動向が大きく落ち込んだことから、既存光源の照明器具の市場規模は低迷している。しかし、電球類やLED照明は、省エネ法の改正に伴うオフィス・工場、商業施設における高効率照明への切り替え、景気対策としての道路照明等の高効率照明への切り替え推進によって順調に推移している」とコメントしている。

　その好調なLED照明（一般照明用途）の2010年の市場規模を見ると、前年比95.2％増の730億円と2年連続で倍近い伸びを示している。これまでのLED照明は、電球形LEDランプやダウンライト、スポットライト照明器具など、従来の白熱電球照明を代替するものが中心だったが、2010年に入って、蛍光ランプ照明を代替するようなベースライト照明器具も登場しており、照明市場のほぼ10％を占めるまでに拡大している。【堀内彰宏，Business Media 誠】


【関連記事】
コンビニの電力使用量を削減せよ――ローソン4つの挑戦
本当にエコなの？　LEDの誤解を考える
普及期に入ったLED照明――LED Next Stage 2010リポート


　地球温暖化対策に伴う消費電力量削減のため、政府が白熱電球の製造中止を各メーカーに要請していることもあり、次世代の省エネルギー光源として低消費電力で長寿命なLED電球に注目が集まっている。

　東芝 <6502> が2009年、家庭用のLED電球を発売し始めたのだが、当初の価格は1万円前後で白熱電球の約40倍、電球形蛍光管の約10倍と高価格製品であった。そのため消費者への浸透率が低く、電球全体におけるLED電球の構成比は1％未満だったという。しかし同年7月に東芝が新モデルを発売、その後8月にシャープ <6753> 、10月にパナソニック <6752> も新規参入。これら製品の平均価格が、3，000円台と従来製品の半値程度に抑えられたことで同市場は急速に拡大していった。

　2010年5月現在、LED電球の販売数量は2009年7月の約55倍、売上では約48倍に達している。本年度、最終的には2，000万個を超す勢いだという。また、電球全体におけるLED電球の数量構成比も約18％となり、金額構成比では何と、約60％に到達している。

　LED電球市場は現在、東芝、シャープ、パナソニックが人気を3分割している。なかでも東芝は2010年3月に発売したE26口金モデルが、他社競合製品よりも価格を抑えたことで支持率がトップになり、また、白熱電球の製造を中止し、LED電球へと事業の軸足も移している。2015年度までにLED照明関係で計1000億円を投じ、売上高を2009年度の200億円から2015年度には3500億円にする計画だという。

　2008年、地球温暖化対策の一環としてコンビニエンスストアや大型ショッピングセンターなどが、白熱電球や蛍光灯を消費電力が少ないLED電球に置き換え、約2年弱で家庭用への普及まで加速度を増していった。今後も拡大が多いに見込まれるが、LED電球が長寿命であることから買換えサイクルの長期化が予想される。今後は早期の拡販対策はもちろんだが、演色性といった付加価値をいかに商品につけていくのかが各メーカー課題となってくるだろう。（編集担当：宮園奈美）

【関連記事】
銘柄パトロール：DeNA、TDK、ダイキン、ACCESSなど
三菱ケミカルが7日ぶり発表、新中期経営計画発表も「好材料出尽くし」に売り先行
岐阜県の展示場で環境住宅の実証実験　エス・バイ・エル
思わず気になるクリスマス特集
銘柄パトロール：SUMCO、三菱ケミカル、イハラケミカル、ソフトバンクなど


　横浜市は７日、市有地に環境住宅をモデル的に整備する企業グループを選定したと発表した。複数の省エネ技術を採用する計画で、実際に分譲し居住者が住んだ状態で環境性能を検証する。

　緑区十日市場町の遊休市有地（約２５００平方メートル）に11棟を整備する。選定されたのはナイス（鶴見区）、飯田善彦建築工房（中区）、首都大学東京大学院の小林克弘教授、横浜国立大学院の飯田善彦教授、岡山建設（西区）―のグループで、敷地全体の建物配置などの計画をまとめるほか、４棟を建設する。

　残りの７棟は２０１１年１月に開発企業グループを公募する。同年夏に着工、同年度中の全体完成を目指す。建物は市住宅供給公社が販売する。

　ナイスのグループは、敷地中央に緑地を配置し、囲むように住戸を設ける全体計画＝イメージ＝を提案。太陽光発電や雨水利用など自然エネルギーを活用し、その環境情報を居住者同士が共有するシステムなどが評価された。長期的に居住した場合、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を年間52％削減できるとしている。

【関連記事】
緑区の市有地への省エネ住宅整備計画、大学の知恵採用へ/横浜市
エコマンション続々、太陽光発電やＥＶ共有など環境性能の高さを売りに/神奈川
市有地を定期借地権方式で開発し、住宅を供給する新手法を導入へ/横浜市
小田急電鉄が向ケ丘遊園跡地利用で新計画、計画人口を３分の１以下に/川崎
池子住宅で横浜市域４００戸に削減年度内にプラン提示/南関東防衛局