ペパーミントのお悩み相談

素手で大丈夫驚くべき白髪染め

白髪染めを聞いて、まず思い浮かぶのは広告でもよく見える、利尻産の昆布を使用した、ヘアカラートリートメントですね。今までの白髪染めは、わざわざ手袋をはめて、髪染めをしていたが、そこのヘアカラートリートメントは、自然素材を使用しているので、素手でそのままの色ができるようようです。
円形脱毛症の症状が現れる原因は、明確に特定されていないのが現実です。しかし、現在ではさまざまな原因が考えられます。一説にアレルギーが原因とされる説があります。アレルギーは、アトピー性皮膚炎や花粉症、喘息などの病気を起こします。その一つに、円形脱毛症の症状が現れると思います。
　野菜を計画栽培する「植物工場」など農業関連事業を強化する動きが素材メーカーで広がっている。繊維や自動車用ブレーキを手がける日清紡ホールディングス（ＨＤ）はイチゴを栽培。三菱樹脂は子会社の農業資材を用いてトマト栽培の実証実験に乗り出した。世界的な人口増加を背景に、農業ビジネスを新たな収益源に育てる狙いだ。

　日清紡ＨＤは、太陽光を使わない完全人工光型の設備では国内で初めてイチゴの量産栽培に成功。「あぽろべりー」のブランドで９月２７日に徳島事業所（徳島市）から初出荷した。

　植物工場なら通年で安定供給できるため、商機が見込めると判断。海外に生産を移転した繊維事業の空き工場を使い、今春から本格的な運営を始めた。当面はケーキなど業務用に売り込み、将来的には百貨店での展開も視野に入れる。真鍋忠利・新規事業開発室部長代理は「異常気象や食糧危機に対応でき、将来性も有望」と強調する。

　現在の生産規模は一般的なイチゴ農家１軒分に当たる１万株だが、２０１１年度末までに７万株に増強。１２年度以降には藤枝事業所（静岡県藤枝市）でも空きスペースに９万株の設備を設け、年間７億円の売上高を目指す。

　一方、三菱樹脂と農業資材を扱う子会社のＭＫＶドリーム（東京都中央区）は６月から、千葉大学環境健康フィールド科学センター（千葉県柏市）の一角で、太陽光を利用した植物工場を千葉大と共同で運営し、やや甘めのトマトを安定収穫する実証実験を行っている。

　一般的なハウス栽培では年１〜２作なのに対し、実証実験では年４．５作を計画。低コスト化を図るため、通常の２．５倍に当たる５０トンの収穫を目指す。

　植物工場には、密室で蛍光灯を当てて苗を生産する装置や紫外線をカットするフィルムなど自社製品を導入。「植物工場がビジネスとして成り立つモデルを確立する」（三菱樹脂幹部）のが目的で、１２年度以降には農家や自治体などに植物工場そのものの販売を始めたい考えだ。

　住友化学は愛媛県西条市で、市の第３セクターや地元農協と共同出資し、レタスやキャベツ、ネギなどを栽培する農業法人「サンライズファーム西条」を８月に設立。１１月から栽培を始める。０９年に長野、大分両県で設立した農業法人の運営で得たノウハウを農家に移植したり、自社製品の肥料や農薬の提供などを通じ、地域農業の活性化につなげたいとしている。（森田晶宏）

【関連記事】
ＴＰＰ参加で経団連会長「何を怖がっているのか」
仙台で異形の「現ナマ」景気　ばらまき余波が全国に波及
ＴＰＰ議論　農業関係者と平行線　経団連会長が意見交換
民主党内に“ＴＰＰ”プロジェクトチーム発足、参加是非議論加速へ
野田首相、ＴＰＰ早期結論へ指示　群馬県内で農業視察


　大手住宅メーカーが相次いでリフォーム事業を強化している。独自の料金値引き制度の設置や、営業拠点・担当者を拡充の動きが加速している。７月に終了した住宅エコポイント制度が復活する方針となったほか、東日本大震災で耐震性への関心が高まっていることも事業強化に拍車をかけている。新築着工件数の増加が見込めない中で新たな収益源としたい考えだが、大手の本格参入によって中小業者との連携も進みそうだ。

　「住宅エコポイントにより、『リフォームは必要』という常識ができた」。大和ハウス工業傘下のリフォーム会社、ダイワハウス・リニューの臼谷紀久雄取締役は、政府のエコポイント制度をこう評価。３年前のリーマン・ショック以降、財布のヒモを締めていた消費者が、断熱性向上などのリフォームに目を向け始めたことに手応えを感じている。

　これに対応、親会社の大和ハウスは、営業、設計工事などのリフォーム関連社員を２０１４年３月期までに現在の２倍強の１６６０人に増やす。戸建て住宅の床下を点検するロボットなどを活用し、改装の提案を積極化する。

　大和ハウスだけではない。積水ハウスは断熱性の高い窓の取り換えを含む改装工事について料金を最大２０万円割り引く制度を８月から導入した。住友林業も、リフォームの営業拠点を今年度中に４カ所増やして計６５カ所とするほか、営業担当者も首都圏を中心に年間１００人前後採用する。

　２００８年度に約７兆５５００億円だったリフォーム市場は、住宅エコポイントなど国の需要刺激策もあって徐々に回復。調査会社の富士経済によると、１４年度の市場規模は１０年度比７．７％増の８兆６００億円、耐震リフォームも３．０％増の４１００億円と予測する。

　戸建て住宅だけでなく、マンションの室内リフォームへの事業拡大も広がる。ミサワホームは１４年３月期のグループのリフォーム関連売上高を今期比約３割増の７００億円とする計画で、マンションリフォームへの進出を視野に入れる。

　リフォーム市場は国の政策支援も追い風だ。国土交通省は２０年までに中古住宅の流通・リフォーム市場を現在の倍増となる２０兆円にする目標を掲げており、１１年度第３次補正予算で住宅エコポイント制度を復活させる計画で、「リフォーム市場がにわかに活気づいてきた」（業界関係者）と期待する。

　リフォームでは、震災に伴い耐震性能向上も注目され始めた。住友林業の４〜８月のリフォーム受注額は、宮城県で前年同期比３倍以上、福島県で２倍以上となり、耐震工事へのニーズも高かった。住友林業ホームテックの高桐邦彦執行役員社長は「断熱性だけでなく、耐震性も重視したい」と述べる。業界関係者は「耐震工事に補助金を出す地方自治体が増え、全国的にニーズが増えるのは確実」としており、耐震補強が市場を牽引（けんいん）する可能性が出てきた。

　耐震性能への関心の高まりは、裏を返せば住宅への不安が高まっていることでもある。そこで大和ハウスは戸建て住宅の耐震診断・点検に力を入れ「安心のサービスをしっかり打ち出す」（ダイワハウス・リニューの臼谷氏）ことで、新規需要の取り込みを図る。ミサワホームも地震の震動を吸収する自社開発のゴムを使った制震装置「ＭＧＥＯ（エムジオ）」のリフォーム仕様の受注増を狙う。

　大手住宅各社のリフォームの照準は、自社が建築した物件にとどまらず、地域の工務店が建設した住宅にまで広がる。ただ、大手がリフォームを受注しても、「実際に施工するのは地元の工務店など」（業界関係者）となる。このため、中小のリフォーム業者にとって、いかに大手と組んで工事を確保できるかが生き残りの道となりそうだ。（鈴木正行）

【関連記事】
エコガラス、既存住宅向け攻勢　旭硝子などリフォーム需要取り込み
不動産・建設業界、都心の老朽マンション建て替えに本腰
建設資材、復興特需で値上がり　都心部マンションも開発再開
周辺地域整備金、６５７億円余剰に　原発建設停滞
トラブル解消に期待　賃貸住宅「めやす賃料」で分かりやすく